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FIFA汚職疑惑 2022年W杯日本代替開催に向けて問われるサッカー協会の対応姿勢!

アメリカ司法当局が突然踏み切ったFIFA幹部に対する贈収賄汚職疑惑に対する起訴・摘発の動き。現在、世界中を巻き込んでの大騒動となっている。

FIFA幹部に対するワールドカップ招致活動のため等で、巨額の裏金が動いていることは関係者の間では半ば公然の秘密ではあったが、米国国内でのマネーロンダリングや米国企業の関与の可能性も高くFBIも動くほど、本気の姿勢だ。

そして2022年ワールドカップ開催には日本も立候補し、カタールに敗北した経緯があるだけに、おそらく開催県剥奪になるであろう2022年W杯を日本単独での開催にするために、JFA・日本サッカー協会は日本政府にも協力を依頼し、大胆且つ繊細な対応と姿勢を取って行く必要が出て来た。

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大会を追うごとに桁違いに増えていくワールドカップの放映権料や、招致活動の際に動く巨額の金銭が増えていっているという話は、いわば公然の秘密として、まかり通り、より悪質になっていることに対する懸念と失望がサッカー界に暗い影を落としていた。

FIFAの一部幹部、役員が堂々と巨額の金銭の授受があることを匂わせる発言をし、FIFA自体に自浄作用がないことも明白な事実だった。

今回のアメリカ司法当局の起訴に、FIFA会長のブラッター氏は含まれていないが、今回事態が明るみになった記者会見でも、会長としての責任を全く認めず、起訴された幹部達に怒りを覚えるという発言、週末に迫った会長選で再任を果たし、巨悪の追放に努めるのが私の責任だという言葉に誰が耳を貸すのだろうか?

このまま行けば、おそらく2022年のカタールW杯は白紙に戻される可能性が高く、日本はこの年の開催に立候補して敗れた経緯があり、再投票になればインフラ等のハード面と透明性の高いクリーンな活動を続けてきた日本はいい勝負が出来るという声は大きいという。

元々、ロシア、カタールと続くW杯招致に不正疑惑があり、FIFAの倫理委員会が調査に当たると言われていたが、うやむやになってしまっており、且つカタールでの開催については酷暑でまともにサッカーなど出来ないという批判があった。

2002年のW杯では、日本単独開催でほぼ決まりかけていたところに、日本のアジア初のW杯阻止のために強引に割り込んできた韓国によって、日韓共催大会というおかしな事態になってしまった経緯もあり、日本単独開催は悲願でもあるだろう。

折しも日本からは田嶋幸三サッカー協会副会長が、FIFAの理事になったばかりであり、この際の公正な選挙活動の評価も、良心あるFIFA関係者からの評価は高いという。

田嶋氏がFIFA内部にいるという事実は、可能性の高い2022年代替開催に有利であり、非常にいいタイミングで理事になったと思っている。

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オリンピックを東京に招致した時以上に官民挙げての大胆なロビー活動を繰り広げ、訳の分からないまま共催にされてしまった(訳はあるという話もあるが)2002年のW杯で満足せず、今度こそしっかりとした日本単独開催に向け、カタール開催撤回決定の前から動いておく必要がある。

一部報道では、JFAは会長選でブラッターについているという話もあるが、一度旗色はギリギリまで隠した方がいい。

2022年はオリンピックの2年後の開催ということでも、強く主張出来る材料はあり、サッカー協会には大立ち回りを演じてもらいたいと考えている。

そうなると、新国立競技場の屋根を付ける付けないの問題は、間に合わないのでオリンピック後に付けるという政府見解に、もしかして今回の話が隠密裏にリークされていたのではないか?とも思ってしまうのだが、ザハ・ハディドの設計したあの一大建築物は相当な武器にもなりそうだ。

代替開催の話ばかりになってしまったが、今回の一連の疑惑が白日の下に晒された時、世界のサッカー好きの子供達は一体どう思うのか?

それを考えると現状推定無罪とはいえ、巨額の金銭を動かしたであろう巨悪の罪は大きすぎると言わざるを得ない。

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